2024年2月7日　第333号　World News Insight （Alumni編集室改め）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　少数派の多数支配へーフランスに観るLGBTQ活動の不都合な真実　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 バベル翻訳専門職大学院　副学長　堀田都茂樹

昨年の10月、このコーナーで「LGBT法案の不都合な真実―陰謀論で片づけるな！」として、国会の審議をたった1週間で通過させてしまったLGBT理解増進法案（LGBT法案）を取り上げました。お花畑の岸田政権はどこまで自殺行為を続けるのか、とも書きました。　今回もこれにより、更に、世界がどう歪められているか、その実態を見ていきましょう。
はじめに、今一度、LGBTとは、何かをおさえておきましょう。
• L…Lesbian（レズビアン：女性同性愛者）
• G…Gay（ゲイ：男性同性愛者）
• B…Bisexual（バイセクシュアル：両性愛者）
• T…Trans-gender（トランスジェンダー：生まれた時の生物的な性別と、自分の認識している性別が一致していない人）

最近ではこれに加えて、セクシュアルマイノリティ（性的少数者）全般を指す言葉として使われており、「LGBTQ+」「LGBTQIA+」という言葉も聞かれるようになりました。
• Q…Questioning（クエスチョニング：性自認や性的指向を決められない、迷っている）
• I…Intersex（インターセックス：身体的性において男性と女性の両方の性別を有している）
• A…Asexual（アセクシャル：どの性にも恋愛感情を抱かない）
もう訳が分からん、状態です！！！

今、話題になっている、公衆浴場、公衆トイレの扱い等は、ルール化をすればクリアーできる問題でしょうが。　しかし、私たちはこれら表層的な話題に振り回されることなく、この考えの意図するところを探ってみたいと思います。

危機管理コンサルタント、丸谷元人氏によると、そもそもLGBT法案は、LGBTQの人々を守るための法案ではない、という事がその要諦であると主張しています。

この点で言えば、日本は古来、キリスト教国と比較して、性の問題、同性愛に関しても、寛容だったことは御存知の方も多いかと思います。

そもそも、このLGBT法案は、本当に今の日本に必要なものなのでしょうか？？？当事者のLGBTの人たちに歓迎されているのでしょうか。（否！）

丸谷氏曰く、その因って立つところは根っこが深く、対米国にたいする英国守旧派の金融勢力が対米の戦いのための洗脳工作として仕組まれたものと捉えることができるそうです。

これは、人口論で人間の頭数制限を提唱したマルサス、適者生存を訴えたダーウイン、
優性学のダルトンに遡ると言われています。

ダルトンは、ダーウィンの「環境適合者は生き残り、不適合者は淘汰される」という理論から、優生学を編み出しました。18世紀に、神の否定や、人間など家畜なのだ、といった理論を提唱する思想家が多数イギリスに現れ、その思想がLGBTQに繋がっていると言います。

我々日本人が尊重してやまない国連は、LGBTQ運動を積極的に推進し、世界中の子どもたちに性教育を積極的に推奨しています。国連教育科学文化機関が国連人口基金と協力して発表した『性教育に関する国際ガイドライン』には、5～8歳の子どもたちにマスターベーションを教え、異なる性的指向を尊重し、12歳までに性自認を教えるというガイドラインが含まれている。信じがたいことですが、15歳までに、子供たちには同性の快楽についてさらに「啓蒙」するように主張している、と言う事実があります。

従って、これらが進んでいくと、米国で普通に起こっている、教育界での性の解放教育、実質的には小児性愛をよしとする、旧来の道徳破壊へと迷い込むかもしれません。その性の解放と堕落の急先鋒が最近の米国であり、その米国で性解放を推し進めてきたのが、 アルフレッド・キンゼイやマーガレット・サンガーです。 彼らは国際金融寡頭勢力の一大勢力であるロックフェラーに支援されてきている、と言われています。

これでお分かりのように、LBGTQ運動の究極は、同性愛者の権利や人権とは無関係であり、世界を統一し、自らの支配下に置こうとする国際金融寡頭勢力が大衆を洗脳し弱体化させるためにある、と言っても過言ではないかもしれません。

過剰な性的開放は離婚や不倫の増加、結婚率の低下など、社会の倫理規範、家族、夫婦を破壊し、親の権威をも失墜させます。さらに「男性・女性」が流動的なものと定義することによって、男らしい男性は減り、支配層に対する抵抗も弱まるでしょう。

この様に、LGBTQ運動とは、個人、社会、国家の破壊の手段であり、グローバリストが資金提供して始めた運動だという事実を見ると、同性愛者の権利とか、女性やこどもの権利を守るものとは実は無関係のものであることがわかります。

彼らは性的少数者や女性、母親、子どもたちを守るふりをして、彼らを武器として伝統社会の基盤を崩壊しようとしています。目的は、子供を洗脳し、家族を破壊し、社会を破壊し、国家を破壊し、ほんの一握りの大金持ちだけが全人類を支配し、搾取するための新世界秩序構築に向かっていると言っても過言ではないのでしょう。

すでに日本に上陸して、我々の精神を大人から子供まで、上から下まで、右から左まで、すべての階層に静かに浸透しているのだ、ということを決して忘れてはならないのでしょう。我々はそれに対して徹底的に抵抗しなければならないと丸谷氏は主張します。

名誉のために言っておきますが、一週間で可決してしまったLGBT法案に反対して、
議会での採決時に退席した3人の議員がいました。山東昭子前参院議長、青山繁晴参院議員、和田政宗参院議員です。

今回は、これに次いで、世界がどう侵されつつあるか、その実態を直視してみましょう。

皆さんは、ご存じでしょうか。「LGBTQで固めたフランス内閣」、現フランス政権の実情を。アタル首相は公然たるゲイ。自らが若いころこれによって多くの虐待を受けたと主張しています。おまけに、セジュルネ外務大臣は元彼（女）とのこと。おまけに閣僚には相当数のゲイが任命されていると言います。しかし、同性愛だからと言って、これを批判的に言及することはできないのがこの問題の深刻なところです。

しかし、その結果、アフリカのフランス大使はアフリカ諸国の訪問を拒否されたと言います。　アフリカの諸国は、ゲイであることを犯罪と認めている国が大半と言うから当然と思うのですが。

更に、最近のフランスの裁判所では、公然と幼児虐待の絵画を描いた画家ミリアム・カーンを、本人が主張するように、「その絵画はウクライナをいじめるロシアを描いた」とする荒唐無稽な主張を認めて、その絵画の撤去を求めた法的申し立てを却下したと言います。

これは、在ってはならないことですが、欧米では、LGBT活動家の学校への活動が解禁され常態化されつつあります。

しかし、我々も、このようなEUの強制に対抗している健全なハンガリーのオルバン首相を見習って、当たり前のことを当たり前に厳しく注視していきたいと思います。