選考・採用

2024年!企業の採用はどのように変化している?

大岩
大岩
こんにちは!採用に強い中小企業診断士の大岩貴文です。今日のテーマは「2024年!企業の採用はどのように変化している?」です。

本日は、企業の採用活動の変化についての解説です。

みなさんは世の中の採用活動が変化していることをご存知でしょうか?

定期的にニュースでは、人口減少や少子高齢化が話題に上がりますが、それに伴って国内企業の採用活動にも変化が起きています。

採用を成功させるには、そんな世の中の流れを把握する必要があります。

今日の記事はこんな方々に読んでいただきたい内容です。

  • 最近採用に携わるようになった採用担当者さん
  • これから採用を考えている経営者さん
  • 採用戦略の見直しをしたい人事担当者さん
採用担当
採用担当
新卒の確保が厳しい中で周りの企業はどうしているんだろう?

この記事ではその疑問に回答します。

この記事って信用できるの?そう感じられる方もいらっしゃると思います。ただ、ご安心ください。私は、求人広告の営業を10年経験した後、経営コンサルタント唯一の資格である中小企業診断士を取得して現在は独立して採用・人事の専門家として活動している人間です。採用支援実績は800社以上、零細・中小企業から上場企業まであらゆる業界の採用を支援してまいりました。お役に立てる情報をお届けできるよう努めておりますのでよろしければ最後までお付き合いください。

では、内容に入ってきましょう!

新卒中心から計画的な中途採用へ

2024年4月8日の日経新聞朝刊では、こんな記事がありました。

中途採用、今年度5割迫る 「新卒中心」に転換点

日本経済新聞社が7日まとめた採用計画調査で、2024年度の採用計画に占める中途採用(総合・経済面きょうのことば)比率は過去最高の43.0%と5割に迫る水準になった。少子化と人手不足を背景に、中途人材を補充要員ではなく、戦略的に経営に取り込む企業が増えている。新卒中心の採用慣行は転換点を迎えた。

私は会社員時代から、新卒・中途・アルバイトパートと幅広く企業の採用に携わっています。そんな中、特に新卒中心で採用活動をしている企業の担当者さんとお話すると「新卒が採用できないから中途採用をすることになった」ということはよくあることでした。

それがこの記事によると、中途採用も計画的にやっていく企業が増えてきている、ということですね。

確かに、新卒採用においては倍率が高すぎて年々採用ができなくなってきているのは肌身で感じているところです。

そんな状況の中、中途採用に活路を見出しているということですね。

新卒自体、企業が年間を通じて採用活動を行う通年採用を実施する企業が増えてきていますから、日本型の雇用システムはどんどん限界が近づいています。

そもそも、多くの企業が当たり前にしていた日本型の雇用システムとはどのようなものだったのでしょうか?

日本型の雇用システムはメンバーシップ型

日本型の雇用システムの特徴をお伝えすると

  • 新卒一括採用
  • 年功序列
  • 終身雇用

これらは労働者にとって「三種の神器」と呼ばれるものでした。

みなさんも聞いたことがあると思います。

日本型の雇用システムはメンバーシップ型ともいわれ、会社にマッチした人材を採用して、仕事をあてがう考え方です。

そのためメリットとしては、

  • 柔軟に異動配置ができる
  • 計画的に研修を実施できる
  • 効率的かつ長期的な目線で育成できる
  • 社員のロイヤリティが高まる

一方でデメリットは、

  • 長時間労働が常態化しやすい
  • 仕事ができる若年層の不満が溜まる

このような良し悪しがありました。最近では、人口減少や少子高齢化が進んでいるため、生産性を求められているためデメリットの方が強くでているのではないでしょうか。

では、日本型の雇用システムの他に欧米の雇用システムはどのようなものなのでしょうか。

欧米型の雇用システムはジョブ型

欧米型の雇用システムは、ジョブ型と呼ばれています。

ジョブ型とは、企業が用意した職務内容(=ジョブ)に対し、必要とする能力や経験がある人を雇用する制度のことで、先ほどのメンバーシップ型とは対極的なものです。

よく、職務の内容を詳しく記述した文書をジョブディスクリプションと呼びますが、会社との相性というよりも、その仕事ができるか否かで採用するということですね。

ジョブ型採用のメリットは、 職務範囲や責任が明確になることで業務に集中できる環境が整うため、「業務の効率化」や「生産性の向上」、「専門分野に強い人材の育成」につながる点です。

デメリットとしては、

  • 異動配置が難しい
  • 長期的な目線で育成するのが難しい
  • 人材が見つけにくい場合もある
  • 社員のロイヤリティを醸成しにくい

など、デメリットもメンバーシップ型と反対な要素が多いですね。

いずれにしても、伝統的な日本型雇用システムは続けていくことが困難の状況であるため、少なからずジョブ型の要素を取り入れていく必要があると思います。

その時に、スキルの把握や評価、コミュニケーション、ロイヤリティの醸成などがネックになりますが、そこをITの力で補っていくことができれば雇用システムが変化してもうまくバランスをとれそうです。

まとめ

最後までご覧いただきありがとうございます。今日の内容はいかがでしたでしょうか?

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ABOUT ME
採用人事コンサルタント 大岩貴文
大手メディアの求人広告営業を10年経験した後、経営コンサルタント唯一の国家資格である中小企業診断士の資格を取得。採用人事に強いコンサルタントとして、採用支援、研修講師、経営改善などを中心に活動中。経済産業省認定経営革新等支援機関、福岡県商工会連合会エキスパートバンク登録専門家。