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【2024年最新版】世界で一番豊かな国は?ランキングトップ10【Richest Countries in the World 2024】

豊かな国・・・・

日本もバブル全盛期の頃はとても豊かで、世界中の国が日本製品をこぞって買ったような時期もありましたが、最近の日本は胸を張って豊かだと言えるような時代ではなくなりました。

住宅の材料や、スーパーの商品の素材1つとってみても、その差は歴然。

海外へ行くとその豊かさに驚かされることも沢山あると思います。

一体今の日本は、世界でいうと何番目くらいになるのだろう・・・

そう思ったことのある人も多いかもしれません。

世界には多くの格付け機関や専門誌がありますが、その中でも最大手ともいえる「グローバル・ファイナンス誌」

そんな米グローバル・ファイナンス誌が「世界で最も裕福な国・地域ランキング2024最新版」を発表しています。

目次

世界豊かさランキング発表

このランキングは各国・地域の2023年の1人当たりGDP(商品とサービスの価値の合計÷人口)と、インフレ率、現地の商品やサービスのコストを考慮し、その国・地域ごとの平均生活水準を算出、それをもとにランキング化されています。

豊かさというものは前提として、生活に対する余裕から感じるものなので、賃金の大小や物価のみで図ることではありませんが、全くの無関係ではなく賃金と物価や社会保障費の差が大きければ大きいほど、その余裕は生まれやすく、豊かさを感じやすいということです。

つまりこれは「経済的に暮らしやすい国ランキング」とも言い換えられそうです。

豊かな国と聞くとあまりパッとしませんが、経済的に暮らしやすい、つまり同じ生産活動をしたときに感じる豊かさと捉えるとシックリ来る感じがします。

1時間頑張って働いてコロッケ一個買えるのか、コロッケ弁当を買えるのか・・・

極端にいうと、そんなところでしょうか。

「例え下手ランキング」があったら、お主は1位じゃな・・・

世界豊かな国ランキング トップ10

ということで米グローバル・ファイナンス誌が発表した「世界で最も裕福な国・地域ランキング2024」、その結果を紹介したいと思います。

まずは、トップ10。

ヨーロッパの国々が多いイメージがあるかもしれませんが、意外にもアジアから4カ国(地域)もランクインしています。

1位 ルクセンブルク(ヨーロッパ)

2位 アイルランド(ヨーロッパ)

3位 シンガポール(アジア)

4位 カタール(アジア)

5位 マカオ(アジア)

6位 スイス(ヨーロッパ)

7位 アラブ首長国連邦(アジア)

8位 サンマリノ(ヨーロッパ)

9位 ノルウェー(ヨーロッパ)

10位 アメリカ合衆国(アメリカ大陸)

細かい説明は省くとして、いかがでしょうか。

残念ながら日本はトップ10には入っていませんでしたね。

例年顔ぶれにはそこまでの変動はなく、トップ10の中で入れ替わりがあるという程度となっています。

ちなみに昨年は、1位アイルランド、2位ルクセンブルク、3位シンガポール、4位カタール、5位マカオ、6位アラブ首長国連邦、7位スイス、8位ノルウェー、9位米国、10位サンマリノとなっていました。

ランキングは191カ国の中からランク付け!日本の順位は?

トップ10に4つの国と地域がアジアから選出されましたが、その他の国はどうなっているでしょうか?

やっぱり気になるのは日本の順位。

日本は世界で・・・【 36位 】となりました!

他のアジアの国々と合わせて並べてみると・・・

香港は13位、ブルネイ14位、台湾15位、サウジアラビアが18位、バーレーン26位、韓国31位、イスラエルが32位、そして日本の36位、、、

その後は少し飛んでモルディブが58位、マレーシア59位等。中国はタイ(78位)と並んで77位でした。

日本に限って言うと、円安や株高の影響からかランクを2つアップさせることができました。

豊かな国ランキング2024完全版

ちなみにですが、ランキング上位の国のうち、ルクセンブルク、シンガポール、スイス、サンマリノなどは面積が小さく裕福な国ですが、これは「外国からの投資や専門人材、多額の銀行預金を惹きつける洗練された金融セクターと税制の恩恵」があるとグローバル・ファイナンス誌は解説しています。

他にもカタールやアラブ首長国連邦は「石油資源」、マカオは「カジノと多くの観光客」があるためと言われています。

豊かな国であるためには理由があるわけですが、個人的な感想としては、石油資源以外は日本でも実現できる範囲なのでは?と思ったりもしました。

ということで、今回は以上です。

今回のランキングとは反対の「貧乏な国ランキング」は別記事で紹介していますので、合わせて読んでみてはいかがでしょうか。

参考サイト

What do people think when they think about the world’s richest countries? And what comes to mind when they think about the world’s smallest countries? Many people would probably be surprised to find that many of the planet’s wealthiest nations are also among the tiniest.

Some very small and very rich countries—like San Marino, Luxembourg, Switzerland and Singapore—benefit from having sophisticated financial sectors and tax regimes that attract foreign investment, professional talent and large bank deposits. Others like Qatar and the United Arab Emirates have large reserves of hydrocarbons or other lucrative natural resources. Shimmering casinos and hordes of tourists are good for business too: Asia’s gambling haven Macao remains one of the most affluent states in the world despite having endured almost three years of intermittent lockdowns and pandemic-related travel restrictions.

But what do we mean when we say a country is “rich,” especially in an era of growing income inequality between the super-rich and everyone else? While gross domestic product (GDP) measures the value of all goods and services produced in a nation, dividing this output by the number of full-time residents is a better way of determining how rich or poor one country’s population is relative to another’s. The reason why “rich” often equals “small” then becomes clear: these countries’ economies are disproportionately large compared to their small number of inhabitants.

However, only when taking into account inflation rates and the cost of local goods and services can we get a more accurate picture of a nation’s average standard of living: the resulting figure is what is called purchasing power parity (PPP), often expressed international dollars to allow comparisons between different countries.

Should we then automatically assume that in nations where PPP is particularly high the overall population is visibly better off than in most other places in the world? Not quite. We are dealing with averages and within each country structural inequalities can easily swing the balance in favor of those who are already advantaged.

The COVID-19 pandemic lifted the veil on these disparities in ways few could have predicted. While there is no doubt that the wealthiest nations—often more vulnerable to the coronavirus due to their older population and other risk factors—had the resources to take better care of those in need, those resources were not equally accessible to all. Furthermore, the economic fallout of lockdowns hit low-paid workers harder than those with high-paying occupations and that, in turn, fueled a new kind of inequality between those who could comfortably work from home and those who had to risk their health and safety by traveling to job sites. Those who lost their jobs because their industries shut down entirely found themselves without much of a safety net—large holes in the most celebrated welfare systems in the world were exposed.

Then as the pandemic subsided, inflation surged globally and Russia invaded Ukraine, exacerbating the food and oil price crisis. Once again, lower-income families were hit hardest as they were forced to spend greater proportions of their incomes on basic necessities—housing, food, energy and transportation—whose prices are more volatile and tend to increase the most.

In the 10 poorest countries in the world, the average per-capita purchasing power is $1,432 while in the 10 richest it is over $105,170 according to data from the International Monetary Fund (IMF).

A word of caution about these statistics: the IMF has warned repeatedly that certain numbers should be taken with a grain of salt. For example, many nations in our ranking are tax havens, which means their wealth was originally generated elsewhere which artificially inflates their GDP. While a global deal to ensure that big companies pay a minimum tax rate of 15% was signed in 2021 by more than 130 governments (a deal that has yet to be implemented due to the opposition of legislators and politicians in many of them), critics have argued that this rate is barely higher than that tax havens like Ireland, Qatar and Macao. It is estimated that over 15% of global jurisdictions are tax havens and the IMF has estimated further that by the end of the 2020s, about 40% of global foreign direct investment flows could be attributed to shrewd tax-evading tactics, up from 30% in the 2010s. In other words: these investments pass through empty corporate shells and bring little or no economic gain to the population where the money ends up.

【日本語訳】

世界で最も裕福な国々について人々が考えるとき、彼らは何を考えるでしょうか?そして、世界で最も小さな国々について考えるとき、何が思い浮かぶでしょうか?地球上の多くの裕福な国が、同時に最も小さな国々の中に含まれていることに、多くの人々は驚くでしょう。

サンマリノ、ルクセンブルク、スイス、シンガポールなど、非常に小さながら非常に裕福な国々は、洗練された金融セクターや外国投資、専門家の才能、大規模な銀行預金を引きつける税制を持つ恩恵を受けています。カタールやアラブ首長国連邦のような他の国々は、炭化水素や他の利益のある天然資源を多く保有しています。また、輝くカジノや多くの観光客もビジネスにとって有益です。アジアの賭博の楽園であるマカオは、ほぼ3年間の断続的なロックダウンやパンデミック関連の旅行制限に耐えながらも、世界で最も裕福な国の1つであり続けています。

しかし、「裕福」とは何を意味するのでしょうか、特に超富裕層と他の全ての人々の間で所得格差が拡大している時代において?国内総生産(GDP)は国内で生産されたすべての財やサービスの価値を測定しますが、この出力を常駐人口の数で割ることは、ある国の人口が他の国に比べてどれだけ裕福または貧困かをより良く判断する方法です。「裕福」という言葉がしばしば「小さい」と同等である理由は、これらの国々の経済が彼らの少数の住民に比べて過剰に大きいためです。

しかし、インフレ率や地域の商品やサービスの価格を考慮に入れると、国の平均生活水準のより正確な描写が得られます。その結果得られる数字が購買力平価(PPP)であり、異なる国々間の比較を可能にするために国際ドルで表されることが多いです。

では、PPPが特に高い国々では、一般の人々が世界の他の場所よりも目に見えて恵まれていると自動的に仮定すべきでしょうか?まったくそうではありません。私たちは平均値を扱っており、各国内では構造的な不平等が容易にバランスを傾けることができます。

COVID-19パンデミックは、予測できなかった方法でこれらの不平等を露呈させました。富裕な国々は、高齢の人口やその他のリスク要因によりコロナウイルスに対してより脆弱であるため、必要な人々のケアをよりよくするためのリソースを持っていましたが、それらのリソースはすべてに平等にアクセス可能ではありませんでした。さらに、ロックダウンの経済的な影響は、低賃金労働者よりも高収入の職業を持つ人々により大きな打撃を与え、それが逆に、自宅で快適に働くことができる人々と、職場への移動を強いられる人々の間で新たな不平等を助長しました。産業が完全に閉鎖されたために仕事を失った人々は、世界で最も称賛されている福祉制度の大きな穴に落ちました。

その後、パンデミックが収束すると、インフレが世界的に急増し、ロシアがウクライナに侵攻したことで、食料品や石油価格危機が悪化しました。再び、低所得家庭が最も大きな打撃を受けました。彼らは、住宅、食料、エネルギー、交通などの基本必需品に収入の大部分を費やさざるを得ず、これらの価格はより不安定で最も増加する傾向があります。

世界で最も貧しい10か国では、1人当たりの購買力平価は1,432ドルであり、最も裕福な10か国では、国際通貨基金(IMF)のデータによれば、105,170ドルを超えています。

これらの統計に関して警戒すべき点があります。IMFは何度も警告しており、特定の

数値は慎重に取らなければならないと述べています。たとえば、私たちのランキングに含まれる多くの国々は租税回避地であり、そのため彼らの富は元々他の場所で生成され、それが彼らのGDPを人為的に膨らませています。大企業が最低税率15%を支払うことを保証するためのグローバルな合意が2021年に130以上の政府によって締結されました(これは、多くの政府での立法者や政治家の反対のために実施されていませんが)、批評家はアイルランド、カタール、マカオなどの租税回避地とほぼ同等の税率であると主張しています。世界のジュリスディクションの約15%が租税回避地であると推定され、IMFはさらに、2020年代末までに、2020年代に比べて世界の外国直接投資の40%が巧妙な租税逃れの戦術に帰せられると推定しています。言い換えれば、これらの投資は空の企業の殻を通過し、その資金が最終的に到達する人々にはほとんどまたは全く経済的利益をもたらしません。

https://gfmag.com/data/richest-countries-in-the-world/
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