たっくこんにちは、管理人のたっく(@todotsuma_G)です
筆者は現在内資のSIerで管理職業務をしている、家族4人暮らしの40代おっさんです。
前職は約12年外資系企業に所属しており、出向を含めると2社外資を経験しております。
そんな筆者から見て「なぜ45歳以上の人は内資の総合職を受けて転職活動に疲弊してるのだろう？？」と思うことがあり、今回取り上げてみました。
45歳以上で現在転職活動中の方が外資系を狙うべき理由を私の実体験から書いて行こうと思います。
- IT業界歴22年（外資系企業12年）
- 外資のユーザー系SIerを中心にIT企業数社を経て現在は内資のSIerで管理職
- 直近は非エンジニア系（PM、DX）の職種にて多くのプロジェクトを担当
なぜ外資系企業は転職者に避けられるのか
先日このようなポストをしました。
いまでも、外資がおすすめだと友人などに話をすると、
Aさん外資はハードで実力社会。。
Bさん成績が悪ければすぐにクビになる。。
という考えの方が多いように思われ、それが外資を避ける原因になっているのではないかと思われます。
もちろん金融のゴールドマン・サックスやITコンサルならアクセンチュアのような、結果が求められるガチ外資も多くあることは確かですが、実はほとんどの会社ではそんなことはありません。
むしろ内資に比べ、ゆるふわな企業な文化で超絶ホワイトな会社もたくさん存在します。
特にドイツなどヨーロッパ系の企業は働き方に厳しいところも多く、基本本国の方針が日本法人にも適用されるので極端な残業などは原則NGだったりします。
また、本国では名をはせていても、日本法人は日本でまったく知られていないというような企業もたくさんあります。
そのような企業はそもそも日本法人を大きく成長させるということよりも、本国の名前を日本ローカルに浸透させる広告的役割を担っている場合も多く、売上重視ではないのです。
45歳以上はまともな転職活動をするだけ無駄
身も蓋もないことを書きますが、そもそも専門職でもない45歳以上はまともな転職活動なんてできません。
妻ええ、、
内資の（特に大手）企業は年功序列に従ってどんどん部下なし管理職（いわゆる担当課長など）を量産し、社内に管理業務を行う人が溢れています。
そんな状態の中で必要なのは手を動かす「若くて安く雇える」人間であり、残念ながら我々40代のおっさんではないのです。
仮に年収を大幅に下げてもいいから雇用してくれといっても、人事の給与テーブルがある程度年齢別で敷かれており、そのテーブルに合致せずお見送りとなってしまいます。
原則、45歳以上の転職というのはそれまでに築いたコネクションやヘッドハントを使ってするものであり、自ら「探す」ものではないというのが実情なのです。
妻でも昨今は人材不足だし、45歳以上の人間も必要なんじゃないの？
確かに、昨今の人材不足が深刻で、大手でも人を募集しても来ないケースが往々にしてあります。
ですが「人材不足」というのは誰でもいいから来てほしいという意味ではないので、注意が必要です。
会社側でいう「人材不足」というのは、その分野に精通しているプロ人材が不足しているという意味です。
いくら人材がいないとはいえ、40歳を過ぎて未経験の業界を受けたところで、拾ってくれるところはないでしょう。
45歳以上は外資系企業へ転職すべき理由
ここからが本題です。
では、45歳以上はもう正社員での転職を諦めるべきなのかというと、そうでもありません。
その選択肢の一つとして提案したいのが外資系企業を受けようというものです。
たっくその理由を解説していきます！
①ジョブ型雇用の採用
外資系企業は最近良く聞くジョブ型雇用が原則です。
対して、日本の場合はメンバーシップ型雇用（総合職など）と呼ばれています。
ジョブ型雇用とは、職務内容や責任を限定して採用する方法で、入社時の雇用契約にそれらが記載されたジョブ・ディスクリプション（職務記述書）が作成されます。
会社と入社者はその内容を合意するため、入社後それを逸脱する業務にはアサインされないということです。
- 入社後に行う業務がジョブ・ディスクリプションで合意した業務に限定される
- よって異業務への異動などはない
- 評価についても明確に記述される
- 年収はその業務によって決められ、年齢や過去の経験を問わない
例えば日本でもアルバイトはジョブ型雇用になっています。
とあるスーパーのレジ打ちのアルバイトがあったとして、その給与は時給1000円だったとします。
元年収1000万のあなたがその業務に就く時「前職の年収を考慮して時給は5000円で」とはならないはずです。
それはなぜかというと、レジ打ちという「業務」に対して時給1000円という値段がついているため。
逆に言うと、その業務ができて時給1000円が合意できれば、20歳でも50歳でもよいのです。
外資系企業の正社員でも同じことが言え、仮に法人営業職が年収900万であれば、その業務が遂行できる能力とスキルが認められ、金額に合意できれば、年齢はあまり考慮されないということです。
妻なるほどね
②採用ポリシーの違い
そもそも男女や年齢、学歴などで採用するかどうかを決めることは差別に当たります。
しかし、日本企業ではいまだに当然のことのように行われているのが実情です。
一方、外資系企業の多くは採用プロセスにおいて年齢に関する差別を排除し、実力と経験を評価する方針を持っており、それは日本法人においても適用されます。
EUやアメリカにおいて年齢による差別は違法であり、多くの企業がダイバーシティ＆インクルージョンを重視しています。
そのようなポリシー上の違いから、外資系企業では45歳以上だから煙たがられるということはないということです。
③スキルと経験を重視
外資系企業が一番に求める要素は、スキルと経験値です。
特にマネジメント能力、リーダーシップ能力、専門知識、問題解決力など、他社で学んできたスキルと経験は高く評価される傾向にあり、40代50代はその能力を多く学んできた、とポジティブに捉えられます。
一方、日本企業では「年下上司と上手くやれるか」「体力面・気力面で問題ないか」「社風的に周りに馴染めるか」などスキルとは別の面でマイナス評価をつけられます。
これが40代50代が採用されにくい原因の一つにもなっています。
45歳以上の転職者向けの外資系企業求人情報の探し方
では、そのような外資系企業をどのように見つければいいでしょう。
外資系企業の良い求人情報を見つけるには、通常の求人サイトやエージェントでは難しいです。
そもそも名の知れた大手以外は求人すらだしておらず、一部のエージェントや人材コンサルのみを窓口として採用しているケースが多いです。
そのため、外資系に特化した専門の求人サイトやエージェント、LinkedInなどのプロフェッショナルネットワーキングツールを活用して人材コンサルとつながる必要があります。
また、キャリアカウンセリングやヘッドハンターと連絡を取ることも有用です。
求人情報を継続的にチェックし、自身に合ったポジションを見つけることが大切です。
外資系企業を探すには下記サイトがおすすめです。
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まとめ
45歳以上が外資系を狙うべき理由でした。
- ジョブ型雇用の採用
- 採用ポリシーの違い
- スキルと経験を重視
45歳以上は面接に呼ばれたとしても「想定よりかなりよければ取ろう」くらいの感覚を持たれます。
数多くの面接に挑んで疲弊するより、外資を選んでさくっと次に進みましょう。
それでは！
