三位 ハシゴならいつでも外す外されるオールドメディアの下請け稼業
二位 御用系ジャーナリストに有識者自説以外は陰謀の論
一位 ウソホント見分けつかねば当たるもの流行病に貧苦短命
みんなで寄ってたかっていじめられ続ければどうなるのか。長年虐げられてきた結果、不合理や不条理に飼いならされてしまう。万博の公式キャラクターであるミャクミャクにしても見慣れてしまえば受け入れられていくのか、いかないのか、ピカソやゴッホの絵とは違いやはり消えていく存在なのか。キモいものの真価は、そのキモさの真贋によるのか。本当はキモいわけではなかったりするのかどうか。どんな物語にからめとられるのか。ウソかホントか。現代社会の生産物やサービスにおいては、かなり多くの部分で価値の転倒があったと思う。実際にそういう方向性でことが推し進められてきた。いわゆる専門家もその一活動家である。しかし、そろそろ行き止まりの地点までやってきた感がある。その終着駅に立ち我々を迎えるのはミャクミャク様である。実に似つかわしいではないか。
本日のベターツイートは、鈴木敏仁氏のもの。以下引用開始。
ニューヨークタイムズが、陰謀論が陰謀論ではなく、政府が検閲していたことも認めたんだね。日本のオールドメディアもそろそろ観念する時だ。
「NYTが、新型コロナが研究所起源の可能性が高いだけではなく、政府当局者と科学者が共謀しその証拠を隠していたことを認める論説を掲載した。研究所漏洩説は、”政権からの圧力と、私たちはそんなことをするべきではなかった”、という理由でSNSで検閲された」
Jenin Younes
A miracle has happened. The NY Times ran an oped acknowledging not only that the covid virus likely originated in a lab, but that government officials and scientists conspired to keep the substantiating evidence secret. The lab leak theory was censored on social media because of "pressure from the administration ... we shouldn't have done it."
以上引用終わり。
次は、Hideki Ｋakeya,Dr.Eng.氏のもの。以下引用開始。
必読スレッド。USAID、グローバール・エンゲージメント・センター、英国政府、メディアが、AIなどを使ってCOVID-19に関する不都合な情報を検閲してい。情報公開制度で入手した資料により発覚。
America First Legal
/1🚨BREAKING — Explosive new documents expose a massive government-backed censorship operation orchestrated by USAID, the Global Engagement Center, the UK government, and media firms to manipulate public discourse and silence Americans.
/2 The documents reveal the Global Engagement Center (GEC), the U.S. Agency for International Development (USAID), the UK government, and media groups working together to conduct mass censorship under the guise of “misinformation,” “disinformation,” and “malinformation.”
/2 文書は、グローバル・エンゲージメント・センター（GEC）、米国国際開発庁（USAID）、英国政府、メディア団体が協力して、「誤報」「偽情報」「誤情報」を装って大量検閲を行っていたことを明らかにしている。
/3 AFL obtained the documents through ongoing litigation against the U.S. Department of State’s GEC.
/3 AFL は、米国国務省の GEC に対する進行中の訴訟を通じてこれらの文書を入手しました。
/4 The GEC, which was forced to shut down in December 2024, was originally created to “combat foreign disinformation abroad.”
/4 2024年12月に閉鎖を余儀なくされたGECは、もともと「海外での外国の偽情報と戦う」ために設立されました。
/5 However, through litigation, AFL exposed that the GEC promoted state-sponsored propaganda, using private media organizations to suppress American speech.
/5 しかし、AFLは訴訟を通じて、GECが民間のメディア組織を利用してアメリカ人の言論を抑圧し、国家主導のプロパガンダを推進していたことを暴露した。
/6 AFL’s litigation also revealed that USAID created an internal “Disinformation Primer,” explicitly praising private sector censorship strategies and recommending further censorship tactics.
/6 AFLの訴訟では、USAIDが内部的に「偽情報入門書」を作成し、民間部門の検閲戦略を明確に賞賛し、さらなる検閲戦術を推奨していたことも明らかになった。
/7 Key revelations from the new documents:
➡️ GEC and USAID coordinated to censor “COVID-19 misinformation” and counter “COVID-19 propaganda.”
➡️ GEC worked with UK government officials to combat “disinformation.”
➡️ GEC partnered with private media censorship firms to use AI to identify “misinformation.”
/7 新しい文書から明らかになった主な事実:
➡️ GECとUSAIDは連携して「COVID-19の誤情報」を検閲し、「COVID-19のプロパガンダ」に対抗した。
➡️ GECは英国政府当局と協力して「偽情報」と闘った。
➡️ GECは民間のメディア検閲会社と提携し、AIを使って「誤情報」を特定した。
/8 GEC’s “Liaison Planner to USAID” told USAID that GEC wanted to “sustain dialogue and connectivity during these unprecedented times” to help counter “misinformation” surrounding COVID-19.
/8 GECの「USAIDとの連絡プランナー」はUSAIDに対し、GECはCOVID-19を巡る「誤情報」に対抗するために「この前例のない時期に対話と連携を維持したい」と語った。
/9 This effort contradicts USAID’s stated mission “to extend assistance to countries recovering from disaster, trying to escape poverty, and engaging in democratic reforms.”
/9 この取り組みは、「災害から復興し、貧困から脱却し、民主的改革に取り組む国々に援助を提供する」というUSAIDの公言した使命に反する。
/10 The records obtained by AFL show extensive coordination between GEC and several branches of USAID, including:
➡️ TF 2020-COVID 19
➡️ Digital Development
➡️ Asia Bureau ES Taskers
➡️ Asia Outreach
➡️ Conflict Prevention and Stabilization (CPS) Policy
➡️ CPS Africa
/10 AFL が入手した記録には、GEC と USAID のいくつかの支部との間で次のような広範な調整が行われていたことが示されています。
➡️ TF 2020-COVID 19
➡️デジタル開発
➡️アジア局 ES タスカー
➡️アジアアウトリーチ
➡️紛争予防安定化政策（CPS）
➡️ CPSアフリカ
/11 Two days after the 2020 U.S. presidential election, NewsGuard’s Matt Skibinski reached out to government employees to pitch the media censorship organization’s services, further revealing collaboration between government agencies and media firms to suppress free speech.
Included on this email:
➡️ Park Advisors’ Director, Christina Nemr, an Obama Administration Department of State alum.
➡️ Government employees from the Department of State, the National Security Agency (NSA), and Department of Defense components, including the National Security Innovation Network (NSIN), U.S. Cyber Command, and the U.S. Army European Command.
/11 2020年の米国大統領選挙の2日後、NewsGuardのマット・スキビンスキーは政府職員に連絡を取り、メディア検閲組織のサービスを売り込み、言論の自由を抑圧するために政府機関とメディア企業が協力していることをさらに明らかにした。
このメールに含まれる内容:
➡️パーク・アドバイザーズのディレクター、クリスティーナ・ネムル氏はオバマ政権下で国務省に勤務した人物である。
➡️国務省、国家安全保障局 (NSA)、および国家安全保障イノベーションネットワーク (NSIN)、米国サイバーコマンド、米国陸軍欧州軍を含む国防総省の各部門の政府職員。
/12 The House Small Business Committee found that Park Advisors received a GEC cooperative agreement award of more than $6 million.
/12 下院中小企業委員会は、パーク・アドバイザーズが GEC 協力協定から 600 万ドルを超える賞金を受け取ったことを認定しました。
/13 Park Advisors then distributed subawards to several companies including NewsGuard, the Atlantic Council, and the Global Disinformation Index, a project funded by George Soros that generated lists of conservative websites it urged advertising companies to boycott.
その後、パーク・アドバイザーズは、ニュースガード、アトランティック・カウンシル、そしてジョージ・ソロスが資金提供し、広告会社にボイコットを勧める保守系ウェブサイトのリストを作成するプロジェクトであるグローバル・ディスインフォメーション・インデックスを含むいくつかの企業に補助金を分配した。
/14 An email from NewsGuard’s Matt Skibinski shows immediate coordination between Park Advisors, GEC, USAID, NSA, and DOD to use new artificial intelligence and machine learning tools to monitor “misinformation.”
/15 A House Small Business Committee report states that “there was no firewall in place to ensure that Federal resources were not being used to develop and promote technologies that would have domestic impacts.”
/15 下院中小企業委員会の報告書には、「連邦政府の資源が国内に影響を及ぼす技術の開発や推進に使用されないようにするための防火壁は設置されていなかった」と記されている。
/16 Recall: NewsGuard is a key player in censorship enforcement.
@FFO_Freedom has extensively detailed how, despite claims that it is a fair arbiter of truthfulness, NewsGuard censors speech by rating conservative sites with a low score and pressuring advertising companies to not place ads on those sites.
This practice was the subject of a House Oversight Committee investigation last year.
/16 思い出してください: NewsGuard は検閲の執行において重要な役割を果たしています。
@FFO_Freedom 、NewsGuard が真実性を公正に裁定していると主張しているにもかかわらず、保守的なサイトに低いスコアを付け、広告会社にそれらのサイトに広告を掲載しないように圧力をかけることで、どのように言論を検閲しているかを詳細に説明しています。
この慣行は昨年、下院監視委員会の調査の対象となった。
/17 An email from Vonda Wolcott, Senior Program Manager at the Institute for War and Peace Reporting, shows her connecting GEC’s Monitoring and Evaluation (M&E) “expert” with Baybars Orsek from Poynter, showing their close collaboration.
GEC’s expert even offered to “walk [Poynter] through GEC’s new M&E workbook.”
/17 戦争と平和報道研究所の上級プログラムマネージャー、ヴォンダ・ウォルコットからの電子メールには、彼女がGECのモニタリングと評価（M&E）の「専門家」とポインターのバイバルス・オルセック氏を結びつけたことが示されており、彼らの緊密な協力関係がうかがえる。
GECの専門家は、「[ポインター氏に]GECの新しいM&Eワークブックを詳しく説明する」とさえ申し出た。
/18 AFL has already revealed how Poynter funds a global false-flag operation of international “fact-checkers” that claim to be independent but are, in reality, a tightly woven network funded by Poynter and the GEC.
/18 AFL はすでに、独立を主張しながらも実際にはポインターと GEC によって資金提供されている緊密に組織されたネットワークである国際的な「ファクトチェッカー」による世界的な偽旗作戦にポインターがどのように資金提供しているかを明らかにしています。
/19 An email from January 8, 2021, shows the distribution of alleged “malinformation” from U.S. Department of State emails to UK government officials in the British Foreign, Commonwealth, Development Office.
/19 2021年1月8日の電子メールには、米国国務省の電子メールから英国外務・英連邦・開発省の英国政府関係者に「不正情報」とされるものが配布されたことが示されている。
/20 AFL previously exposed coordination between other pro-censorship organizations and the U.S. and UK governments to censor American citizens’ speech.
/20 AFLは以前、アメリカ国民の言論を検閲するために他の検閲賛成団体と米国および英国政府が連携していたことを暴露した。
/21 These new documents further expose the now-defunct GEC’s widespread efforts to suppress so-called “misinformation” and silence dissenting voices in coordination with government agencies, foreign governments, NGOs, and the media.
/21 これらの新しい文書は、現在は解散したGECが政府機関、外国政府、NGO、メディアと連携して、いわゆる「誤報」を抑圧し、反対意見を封じ込めようと広範囲に取り組んでいたことをさらに明らかにしている。
/22 AFL will continue fighting to expose government censorship and relentlessly defend the First Amendment.
/22 AFL は、政府の検閲を暴露し、憲法修正第 1 条を容赦なく守るために戦い続けます。
/23 Read more here:
以上引用終わり。
最後は、自粛マスク蛋白マン氏のもの。以下引用開始。
今回のワクチンは猛毒だから少しは気づく者もいるだけ。医者は隠蔽する一方で患者は頭が悪いという現実の中では、医療詐欺は進行し続けるだけ。新たな病気は常に増える一方だがその大半は医原病。大半の医療が詐欺なのに、その事実を隠蔽する医者が常在するのが当然という仕組みを壊さないと人類は滅ぶ。
医療介入は常にマイナスなことは耳にタコができるくらい説明してるが、この死者の差はあくまで死亡率の差でしかないことを理解しなくてはならない。この死亡率の差の何倍もの人間が死にはしないが、医学によって医原病になっているのが現実。今回の毒ワクチンでなくともそれは変わらない。医学は詐欺だ。
老衰が激増している一因はワクチン認知症ですね。老衰本来の定義は90歳から。ワクチン後それを変えて最近80歳ボーダーとか悪質な医者らが変えてますが、老衰にされてしまえば判別不能。だから何が主因か確かめる方法は当然ない。ただし、激増する老衰の原因は何かを推定する方法は一応あります。
推計は簡単で、老衰以外の他の死因であるワクチン後のコロナ死増、心疾患死増、脳血管疾患死増などで、老衰死という単なる医者の隠蔽死因増分を割ればいいんです。そうするとやはり、老衰死詐欺の実態はワクチンによるIgG4誘導⇒コロナ死。当然それが一番です。このワクチンは大幅に逆効果ですからね。
そりゃ当たり前。これはピロリ菌除菌の害の論文で出てきた図ですが、こういうのを製薬会社の医者は考えている。変な治療を流行させれば次にどんな病気を増えるかは当然考えていること。それにより製薬会社は次に増える病気を予測し、先回りすることができる。それが仕事なんだから当たり前です。 x.com/ripobitan555/s…
あまりに当たり前のことを知らないし、それが当たり前だということを普通に理解できないから陰謀になるんですよね。どんな薬も副作用があり大半はマイナス。で、その副作用で病気が増えた時、次に必要な薬を考える。医学はそういうもの。次の詐欺を考えるのは医学者として当たり前のことでしょ。
以上引用終わり。薬で病気が治れば死ぬ人はいなくなる。そんなことにはならないからね。どうも有り難うございました。
